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この記事では、30歳代女性のリアルな貯蓄額を徹底解説！公的な調査データをもとに、平均値や中央値、年代別の貯蓄事情を詳しく紹介します。

さらに、結婚、出産、住宅購入など30歳代から考えておきたいライフイベントと、それぞれに必要なお金についても解説。「まだ先のこと……」と思わずに、早めに知っておくことが大切です。

「今からお金を貯めたい」という方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください！

TOPICS

1. 30歳代女性のリアルな貯蓄額は？平均と中央値を徹底比較！
2. 30歳代女性が今から考えておきたいライフイベントと必要なお金
3. 今すぐできる！30歳女性におすすめの4つの貯蓄方法
4. 30歳代女性が効率的に貯蓄をするなら、UI銀行の「女神のサイフ」がおすすめ！

30歳代は仕事でもプライベートでも人生の大きな節目を迎える時期です。

そこで今回は、公的な調査データをもとに30歳代独身女性の貯蓄額を徹底調査しました。平均値だけでなく、より実態に近いとされる中央値にも注目。さらに年代別の貯蓄事情や、30歳代女性の貯蓄額の分布まで詳しく解説します。

ご自身の貯蓄額と比較しながら、将来設計の参考にしてみてください。

知っておきたい！30歳代独身女性の貯蓄額

総務省統計局が実施した「2019年全国家計構造調査」では、30歳代独身女性の金融資産残高は約408万円、金融負債残高は約153万円でした。金融資産から負債を差し引いた、約255万円が実質的な貯蓄額といえそうです。

参考までに、30歳代とその前後世代（30歳未満、40歳代）の女性の貯蓄額も一緒に見てみましょう。

出典：総務省統計局「2019年全国家計構造調査」

30歳未満の金融資産残高約187万円、金融負債残高約23万円と比べると、30歳代は約2.2倍の金融資産を持ちながらも、約6.7倍の金融負債を抱えていることがわかります。

一方、40歳代に目を向けると、金融資産残高は約800万円とさらに増加。しかし、金融負債残高も約446万円にまで膨らんでいます。この背景には、車や住宅のローン借り入れが大きく影響していると考えられます。

年代別で見る独身世帯の貯蓄事情（平均値と中央値）

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果」を見ると、30歳代独身世帯の金融資産保有額（※）は平均値594万円、中央値100万円でした。（※金融資産を保有していない世帯を含む）

ここではさらに、独身世帯（女性・男性含む）の貯蓄事情を年代別に見ていきます。

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年調査結果 各種分類別データ」

これらのデータから、全体的には年代が上がるにつれて貯蓄の平均値が増えていく傾向が見られます。ただし、40歳代では30歳代と比べて平均値がやや減少傾向です。これは、40歳代独身者特有のライフステージによる支出増加（住宅購入や親の介護など）が影響していると考えられます。

一方で気になるのが、平均値と中央値の乖離の大きさです。30歳代の平均値は594万円、中央値は100万円です。この494万円の乖離は、一部の高額な貯蓄がある人が平均値を引き上げているために起こります。

より実態に近い貯蓄額を把握するなら、平均値よりも中央値を参考にすることをおすすめします。これらの結果を参考にして、自身の現在と将来のライフプランを照らし合わせてみてください。

30歳を過ぎると、結婚や出産、住宅購入など人生の大きな転機となるライフイベントを迎える機会が増えてきます。これらのライフイベントは楽しみな反面、大きなお金が必要になることも。

ここでは、それぞれのライフイベントでどれくらいのお金が必要になるのか、その目安を紹介します。いざというときに慌てないためにも、あらかじめ必要なお金を把握し計画的に準備しておきましょう。

結婚にかかる費用はおよそ454.3万円

結婚には、挙式、披露宴、新婚旅行など、さまざまなお金が必要です。リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額は約454.3万円でした。

具体的な内訳もみてみましょう。

参考：リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」

※各項目の費用は平均金額であり、合計の値は「結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額」とは一致しません。

ただし、これらの費用はあくまでも平均的な金額です。結婚式のスタイル（挙式のみ、少人数の会食、海外ウェディングなど）や、新婚旅行の行き先（国内、海外）、期間などによって、かかる費用は大きく変わります。

結婚は、人生の一大イベント。多くの方にとって、一生に一度の晴れ舞台です。自身の思い描く結婚を実現するために、まずはどれくらいの費用がかかるのかを把握しておきましょう。

新生活にかかる費用は条件により変動

結婚後に考えなければならないのが、新生活を始めるための費用です。一般的には次のような費用がかかります。

参考：リクルートブライダル総研「新婚生活実態調査2023」

※「インテリア・家具」および「家電製品」の購入平均額を抜粋

表を見るとわかるように、新居の契約や家具・家電の購入には特にまとまった費用が必要です。

これらの費用はあくまで目安ですが、物件の条件や購入するアイテム、お互いの持ち物を活用するかどうかなどで費用は大きく変わります。どこにお金をかけたいか、節約できるところはないか、お二人でよく話し合い計画的に準備を進めることが大切です。

妊娠・出産にかかる費用はおよそ48.2万円

妊娠・出産には、妊婦健診や入院、分娩などの費用が必要です。厚生労働省が2023年9月に発表した「出産費用の見える化等について」によると、出産費用（正常分娩の場合）の全施設平均は約48.2万円でした。

出典：厚生労働省「出産費用の見える化等について」

また、妊婦健診は健康保険が適用されないため基本は自己負担です。医療機関によって異なりますが、妊婦健診1回あたりの費用の目安は約5,000円〜1万円。通院の回数は14回程度です。ただし、自治体によっては妊婦健診の費用助成制度を設けているところもあります。お住まいの自治体の情報を確認してみましょう。

一方、健康保険や国民健康保険の被保険者等が出産した場合は、公的制度から「出産育児一時金」が支給されます。子ども一人につき50万円（妊娠週数が22週に達していないなど、産科医療補償制度の対象とならない出産の場合は48.8万円）が支給されるため、多くのケースで出産費用をまかなうことができます。

子どもの教育にかかる費用はおよそ839万円（幼稚園から大学卒業までオール国公立の場合）

子どもの教育費は、将来かかる費用の中でも大きな割合を占めるものです。文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校まですべて公立に通った場合は約596万円、すべて私立に通った場合は約1,976万円という結果が出ています。

出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査の結果について」

さらに、大学に進学する場合は別途費用がかかります。文部科学省の調査によると、国立大学4年間の学費は約243万円です。一方、私立大学の場合は文系で約411万円、理系で約542万円となっています。

（参考：文部科学省「令和5年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金等平均額（定員１人当たり）の調査結果について」「国公私立大学の授業料等の推移」より算出）

これらをもとに、幼稚園から大学卒業までにかかる費用の総額を下記にまとめました。

ただし、これらの金額はあくまでも目安です。子どもの進路や、習い事、塾などの費用によっても教育費は大きく変わります。早い段階から教育費の目安を把握し、計画的に準備を進めていきましょう。

なお、UI銀行の教育ローンはお子さまの教育関連資金を幅広くサポートします。学生ご本人の入学金・授業料・受験料・教材費はもちろん、卒業旅行・就活準備費用・ビジネススクールや資格取得の各種スクールに係る費用などにもご利用いただけます。

スマートフォンアプリから手続きできますので、気になる方はぜひ下記のリンクもご覧ください。

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住宅購入にかかる費用はおよそ4,903万円（土地付注文住宅の場合）

住宅購入には、物件価格に加えて諸経費（ローン保証料や融資事務手数料、印紙税など）のまとまったお金が必要です。住宅金融支援機構の「2023年度 フラット35利用者調査」によると、住宅の種類別の所要資金は次のようになっています。

• マンション：5,245万円
• 土地付注文住宅：4,903万円
• 注文住宅：3,863万円
• 建売住宅：3,603万円

参考：住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査」

これらの金額は、あくまでも全国平均です。購入する物件のエリアや広さ、設備などによって価格は大きく変動します。また、物件価格の約3〜6％の諸経費（仲介手数料、登記費用、税金など）も考慮に入れておかなければなりません。